規模に関わらずホテル運営にはさまざまな経費がかかります。
売上に応じて発生するアメニティの費用のような変動費に加えて、人件費や水道光熱費などの固定費が主な経費です。ホテル運営の収益性を高めるためにも、経費を削減したいと考えている人は多いでしょう。
この記事ではホテル運営に必要な経費の種類や、削減しやすい経費などについて紹介します。
またむやみに減らさない方がよい経費や、注意点なども併せて解説するためぜひご覧ください。
目次
ホテル運営に必要な経費の種類
円滑にホテルを運営するためにはさまざまな経費が必要です。
ホテル運営にかかる主な経費を変動費・固定費に分けて紹介します。
なおホテル運営でかかる経費は、変動費よりも固定費の割合が高いことが一般的です。
変動費
変動費とは、売上や客数などに応じて変動する経費のことです。
具体的に以下のような品目がホテル運営で必要な変動費として挙げられます。
- 消耗品費：文房具やトイレットペーパーなどの消耗品、客室で提供する歯ブラシやシャンプーなどのアメニティ
- 衛生費：客室のタオルやシーツといったリネン類
- 食材費：レストランやルームサービスで使用する食材や飲料
衛生費を例にすると、宿泊客数が増えればリネン類の使用量も増えます。
変動費を削減したい場合は、絶対額よりも売上に対する割合に着目することが大切です。
固定費
売上や客数に関わらず、必ずかかる経費のことを固定費と呼びます。
以下がホテル運営における固定費の例です。
- 地代家賃：土地や建物の所有者に支払う賃貸料（自社保有の場合はかからないこともある）
- 水道光熱費：客室や共有部で使用する水道光熱費
- 人件費：スタッフの給料や福利厚生費
- リース契約費：大型の機械類のリースにかかる費用
固定費はホテルを運営する限り必要となる経費です。
毎月または毎年ほぼ同じ金額を支出しているものが多いため、特に売上が低迷しているときは負担を重く感じやすいといえます。
一方で、うまく削減できれば効果が長く続くことが固定費の特徴として挙げられるでしょう。
ホテル運営で削減しやすい経費の種類
ホテル運営で収益を増やすために経費削減を考えている人は多いでしょう。
ここでは比較的削減しやすい経費の例を紹介します。
水道光熱費
環境問題への対応やSDGsなどの観点からお客様の理解を得やすいと考えられるため、水道光熱費は経費削減の対象としやすい項目だといえます。
水道光熱費のうち、特に削減しやすいのが光熱費（電気代）です。使っていない部屋の電気を消す、空調の設定を見直すなどの方法が挙げられます。
ただし、照明を暗くしすぎたり空調を弱くしすぎたりすると、お客様の不満につながる恐れがある点に注意が必要です。サービスの質の低下を招かない程度の節約に留めましょう。
なお顧客満足度に影響しない方法として、電力会社との契約やプランを見直す方法があります。近年は新電力会社と呼ばれる、電気小売事業者の新規参入が相次ぎました。
電気の使用量が変わらなくても、契約する電力会社を変えるだけで光熱費を下げられるかもしれません。
リース費用
大規模ホテルではコピー機といった大型の備品をリース契約していることが多いです。大きな資金を必要としないことがリース契約のメリットとして挙げられます。
一方で、金利が上乗せされるため、購入やレンタルよりも割高になる傾向にあります。契約内容を見直し、必要に応じて解約することにより経費を減らせるでしょう。
ただし、数十台の車両をリースする場合のようにメンテナンスが煩雑なケースでは、リースの方がコストを抑えられる可能性があります。
衛生費（リネンなど）
タオルやシーツといったリネン類や、そのクリーニング費用である衛生費にも無駄がないかチェックしましょう。
お客様に影響を与えない範囲で経費を削減する方法として、リネン類をオリジナルのロゴ入りの物から無記名の物に変える方法が挙げられます。無記名のリネン類を選ぶことにより、より価格の安い業者に変更することも容易になるでしょう。
また連泊しているお客様に対してのタオル交換の頻度を1日1回から2日に1回に変えることで、使用量を減らすのも方法の一つです。
備品消耗品費（アメニティ・客室備品など）
備品消耗品費とは、歯ブラシやシャンプーなどのアメニティや客室の備品などにかかる費用のことです。近年は環境問題への対応という観点から、必要な人にだけ渡す方式を取っているホテルも増えてきました。
アメニティを部屋に置かないことには使用量を削減できること以外に、客室清掃の際に補充の手間が省けるというメリットもあります。ただし、お客様にとっては不便になる恐れがある点には注意しましょう。
広告宣伝費
かつて主流だったテレビや新聞などを使った方法に加えて、Web広告のような新しい媒体も登場しています。
ホテルのコンセプトやターゲットに合わせて、費用対効果の高い方法を取ることが大切です。
中にはSNSや自社Webサイトなどを活用して、無料で宣伝する方法もあります。
外注委託費
客室の清掃やレストランの接客などで、スタッフが足りないときには外注することになるでしょう。外注委託費は実質的に人件費と同様です。
ただし、外注や委託によるスタッフの単価は自社スタッフよりも割高であることを意識しておく必要があります。状況によっては自社スタッフの採用を増やした方がよいかもしれません。
中には自社スタッフがなかなか採用できず、穴を埋めるために外注委託費が増えているホテルもあります。スタッフが集まらない原因が待遇にあると考えられる場合は、待遇改善による人件費の増加と外注委託費を比較して検討するのがおすすめです。
保守・修繕費
保守・修繕費とは施設内の空調やエレベーター、厨房機器などの保守・修繕にかかる費用のことです。
ゼロにすることはできなくても高額になりがちなメーカーによる保守の代わりに、保守専門業者と契約することで経費を削減できる可能性があります。
なお予算が厳しい場合は、法定点検のみに絞ることも検討しましょう。
ホテル運営でむやみに削減しない方がよい経費の種類
経費を削減することは基本的に収益性を改善することにつながります。
一方で、むやみに削減しない方がよい経費の種類もある点には注意が必要です。
一時的には利益を増やすことにつながっても、長い目で見た際に売上を減らす原因になるかもしれません。
ここではホテル運営において、削減すべきかどうか慎重に判断した方がよい経費の種類について解説します。
人件費
ホテル運営の経費において人件費は多くの割合を占めます。削減できれば大きな効果が期待できるでしょう。
ただし、過度な削減はスタッフのモチベーションを下げる恐れがある点には注意が必要です。
また、待遇悪化で退職者が増えたり新規採用が難しくなったりすれば、外注委託費が増えてしまうことにつながります。
人件費の削減を検討するのであれば、自動チェックイン機や業務管理システムといったルーティン作業を自動化するのがおすすめです。経費だけでなく、スタッフの負担軽減にもつながります。
一方で、サービスの質に影響することがあることから、人の手やスキルが必要なものに関しては削減しない方がよいといえます。
OTA手数料（販売手数料）
OTAとはオンライン旅行代理店のことです。
いわゆるホテル予約サイトであり、集客で頼っているホテルも多いため、むやみに削減する必要はないでしょう。
ただし、OTA経由の予約の割合が増えると、手数料が気になってきます。代理店によって手数料の構造が異なるため、複数を比較して効果が高いものに絞り込むなどの対応を検討するとよいでしょう。
また最もお得であることを保証する「ベストレート保証」により、自社サイトからの予約の割合を高められないか考えてみましょう。
ホテル運営の経費を削減する際の注意点
ホテル運営で経費を削減することは収益を増やすことに直結する一方で、やり方によっては長期的にマイナスになる可能性もあります。
ここでは経費削減を考える際の注意点を紹介します。
顧客満足度に影響する項目はできる限り減らさない
顧客満足度に影響する項目はできる限り減らさないようにしましょう。
具体的には「ウェルカムドリンクをなくす」「アメニティは部屋に設置せずフロントで渡す」などです。
これらの方法は取り入れやすく、かつ経費削減効果も期待できます。一方で、お客様からサービスの質低下と受け止められる可能性があるでしょう。
顧客満足度が下がると、リピート率が低下したり口コミの評価が下がったりするかもしれません。長期的にはホテル運営にとってマイナスの影響が出る可能性があります。
経費削減に関しては、サービスの質に直結しない家賃やリース契約費などの固定費から検討するのがおすすめです。一度削減すれば効果が長く続くこともメリットといえます。
サービスの質を落とさない方法を検討する
ホテル運営の場合、経費削減によりサービスの質を落とさないよう注意が必要です。
特に人件費や消耗品、食材費などはサービスに直結するため、削減しにくい項目といえるでしょう。
ただし、工夫次第でサービスレベルを維持したまま経費を削減することは可能です。具体的には自動チェックイン機を導入することで定型業務にかける人件費を減らす一方で、スタッフによるおもてなしを強化するといった方法です。
またアメニティの使用量を減らしたい場合「節約している」と捉えられると、サービスの質が低下しているという印象を持たれるかもしれません。
対してアメニティ削減に協力してくれたお客様には割引プランを提供するといった方法であれば、お客様にも悪い印象は持たれないでしょう。
効率化により経費を抑えつつ、サービスの質を維持したり顧客満足度を上げたりできる方法を検討しましょう。
まとめ
ホテル運営でかかるさまざまな経費のうち、特に削減しやすくかつ効果も高いのが水道光熱費やリース費用といった固定費です。
一方で、変動費である人件費やOTA手数料については、サービスの質を下げたり長期的に売上が落ち込んだりすることを避けるためにも慎重に判断しましょう。
なおホテル経営に関するお悩みをお持ちの人は、M&Aベストパートナーズの無料相談サービスをぜひご利用ください。
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